まめ学

コロナ禍で厳しさが増す家計 去年より「悪くなると思う」人が多数派に

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 コロナ禍による失業の増加が問題になっているが、職を失わないまでも、給料が下がったなど収入が減った人は少なくないだろう。アトムくん編集部(プラスワン・京都市)が無作為に選んだ20代~50代の男女362人に、新型コロナ禍の家計の変化(複数回答可)について調査を実施したところ、最も多かった回答は「収入が減った」で167人(46%)。半数近くの人が何らかの形で収入が減ったことが明らかになった。

 次いで多かったのは「預貯金が減った」で127人となり、収入が減った分を預貯金の取り崩しでしのいだ人が多いことをうかがわせている。なお、預貯金が増えたが68人、収入が増えたが33人いるが、預貯金の増加は新型コロナウイルスの感染拡大で外出機会が減り、余計なお金を使わなくなった人が多いと考えられる。収入の増加については、IT業界などテレワークの推進などから潤っている業界があるのも事実で、コロナ禍は業種によって明暗を大きく分けているようだ。

 家計を考える上で、新しく始めようとすることで最も多いのは「節約」で6割近くの人が挙げていた。また、家計で見直そう思っている項目を聞くと、1位は半数強の人が挙げた「食費」。「趣味・娯楽費」「光熱費」「携帯料金」「被服費・美容費」などを引き離している。

 最後に、「2021年の家計は2020年よりも良くなるか?」と聞くと、「悪くなると思う」が232人、「良くなると思う」が130人──厳しい状態が続くとみている人が多いようだ。