まめ学

辞めたいと思った人が半数以上に 医療・介護従事者にコロナ禍での働き方調査

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 新型コロナウイルスの感染拡大によって、医療機関はひっ迫──業務の負担増に耐える医療従事者に対しては感謝の一言に尽きる。医療現場では、あまりの忙しさから「辞めたい」との声も聞かれるというが、その実態はどうなのだろう? そこで、医療・介護業界に特化した求人サイト「コメディカルドットコム」を運営するセカンドラボ(東京)では、登録している看護師・介護職690人を対象に「コロナ禍での医療・介護従事者の働き方について」アンケートを実施。それによると、業務負担が増加した人が6割以上に達しながら、収入が減少した人が約3割となるなど、厳しい実態が明らかになった。

コロナ禍の影響で「業務負担が増加した」との回答は6割以上なのに対し「収入が減少した」との回答が3割程に

 発症した患者への対応による、厳しい労働実態となっているが、感染を恐れるあまり、コロナ以外の症状が発生しても病院にはいかない──そんな人が増えているため、経営状態が悪化している病院が多いと聞く。そうした状態を示すように、このアンケート調査では「コロナ禍の勤務に対してどんなサポート・補償を希望しているか」を聞くと、「金銭的なサポート」を挙げた人が7割以上となり、ともに4割近くが挙げていた感染対策の強化や人手不足の解消を大きく上回っている。

ロナ禍での勤務で必要なサポート・補償は「慰労金のような一時金の再支給」「感染対策が整った職場環境」「人員体制の充実」の順に

 実際、全体の3割近くがコロナ禍で収入が減少。職種別では、クリニック勤務者の42.1%、介護施設通所に勤務している人の34.8%が減ったと答えていた。患者・利用者が自粛しやすい、あるいは規模の小さい事業者は、経営状況が看護師、介護職の人たちにストレートに反映されるのかもしれない。「離職・転職」を考えた人が半数以上に達しており、その内訳は看護師が59.6%、介護職47.7%。新型コロナウイルス患者に接する可能性の高い看護師の方が多い。

 調査の結果から、医療現場から悲痛とも言える声が多く聞かれており、せめて収入を補償するなど、金銭面をサポートする政策が求められるといえそうだ。