まめ学

出社揺り戻しの傾向 テレワーク“その後”

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 東京や大阪などに出ている緊急事態宣言は延長の模様。買いだめまで起きた最初の緊急事態宣言からはや一年、“緊張”の緩みは否定しがたく、テレワークも次第に出社揺り戻しの傾向があるようだ。「ニューノーマルな働き方におけるWeb会議の実態調査」(ブイキューブ・東京)によると、原則テレワークで働く人は第1回宣言時には42.2%だったが、第2回宣言時には27.5%と、1年で約15ポイントの減少が見られた。

東京、神奈川、千葉、埼玉の居住者で、第1、2回の緊急事態宣言期間中、月1回以上のWeb会議を行っていた会社員498名を対象に調査。「テレワーク・出社併用」で働く人は、第1回宣言時の40.8%から第2回宣言時には51.6%に、「原則出社」で働く人も第1回宣言時の17.1%から第2回宣言時に20.9%と、いずれも増加した。

また、オフィスの自席やフロア内でのWeb会議をしたことがある人も、第1回宣言時には66.7%だったのに対し、第2回宣言時には71.2%と上昇。「会議室が足りないから」という理由が最も多かった。もっとも、オフィスフロアで周囲の人がWeb会議しているのを「うるさい」と感じる人も多く、ソーシャルディスタンスの確保のほか、Web会議用のスペースやディスプレイ、椅子などハード面の整備をオフィスに望む人が多かった。