まめ学

心の病は30代が最多 日本生産性本部が企業のメンタルヘルスへの取り組みを調査

心の病は30代が最多 日本生産性本部が企業のメンタルヘルスへの取り組みを調査 画像1
日本生産性本部 メンタル・ヘルス研究所 「Q. 従業員のメンタルヘルスへの影響の要因」

 

 公益財団法人日本生産性本部(東京都千代田区)のメンタル・ヘルス研究所は、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケートを行い、このほど調査結果を発表した。

 この調査は2002年からほぼ隔年で実施しており、今回が10回目。7月15日~9月17日、新興市場を除く上場企業のうち、案内の了解を得ている企業2312社の人事担当に郵送法とウェブでの回答法を併用して行い、144社から有効回答を得た。回収率は6・2%。

 心の病の年代別割合は、19年の前回調査では10~40代の世代間で大きな差はなかったが、今回は30代が39・9%と他の年代に10ポイント以上の差をつけ、最も多かった。

 最近3年間の心の病の増減について尋ねたところ、「増加傾向」と回答した企業は22・9%で、これまでの調査で最も低かった。「横ばい」が最も多く、59・7%だった。

 コロナ禍がメンタルヘルスに及ぼす影響は「悪くなった」(1・4%)と「やや悪くなった」(39・9%)を合わせると4割に上った。悪化した要因を複数回答で尋ねると「コミュニケーションの変化」(86・2%)が最も多かった。一方で、回答の多かった「在宅勤務の増加」(56・9%)と「職場の対人関係の変化」(46・6%)は、メンタルヘルスへの影響が「良くなった、やや良くなった、変化なし」と回答した企業の要因としても高い割合を占めており、双方の要因となっていることが分かった。