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飲食店の訪日外国人観光客に向けたアピールポイント

Friends Dining Out Together
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増加する訪日外国人観光客と日本食

2015年に訪日外国人観光客は1,974万人を超え、過去最高を更新しました(日本政府観光局)。国では東京五輪が開催される2020年までに4,000万人を目指すなど、今後も訪日外国人観光客は増えることが見込まれます。

そして、これら訪日外国人観光客が日本で楽しみにしていることの1つに「日本食を食べること」があります。観光庁「訪日外国人の消費動向(平成28年4-6月期報告書)」では、71.8%の訪日外国人観光客が訪日前に期待していたこととして「日本食を食べること」を挙げており、飲食店にとっては大きなビジネスチャンスとなっています。そのため、飲食店側も訪日外国人観光客に向けたアピールが大切になっています。

 

訪日外国人観光客に向けたアピールポイント

ここでは、訪日外国人観光客に向けたアピールポイントを「集客面」と「サービス提供面」の2つの面から紹介します。

1)集客面

1.SNS、クチコミで集客

FacebookやtwitterなどのSNSは世界中で利用されているため、友人が旅行する様子をリアルタイムで見ることができます。その楽しそうな様子は多くの仲間から共感を呼び、店舗のFacebookページがあれば、リンク付けされることで宣伝効果が生まれます。

また、旅行に関するクチコミサイトとして有名なのが「トリップアドバイザー」です。世界中で利用される同サイトに店舗情報を登録(無料)することで、クチコミ効果が期待できるでしょう。

2.ホームページで集客

英語版や中国語版のホームページをつくりましょう。ホームページ全体をリニューアルするのが難しい場合は、「ぐるなび外国語版」などを使えば、管理画面から日本語でメニューや食材情報を登録・編集するだけで、外国語版ページに他国言語へ変換されたメニュー情報が表示できます(ぐるなびへの加盟が必要です)。いち早く英語対応に取り組めば、訪日外国人観光客の目に留まりやすくなります。

ホームページには、鮮やかな料理の写真や店舗風景など、店舗の魅力が一目でわかるような写真を載せましょう。また、アクセス方法については、最寄り駅からだけではなく、成田空港や羽田空港、主要な駅からの経路についても記載しておきましょう。

3.店先の「のぼり」や「展示品」で集客

街中を歩く訪日外国人観光客を呼び込むためのアイテムが、「のぼり」「展示品」などです。通行する訪日外国人観光客の目を引くだけでなく、何の料理の店なのかを直接伝えることができます。フランス語や中国語など、英語以外の表記をしておくことで、それらの国出身の訪日外国人観光客の目に留まりやすくなります。

2)サービス提供

1.メニュー

訪日外国人観光客を自店に呼び込むために、彼らが飲食店で抱えがちな困りごとに気づき、解消していきましょう。東京都産業労働局観光部「訪都外国人への多言語対応に関するWeb調査」によると、訪日外国人観光客が飲食店での多言語対応やサービスに関して困ったことについて、次のようなことが挙げられています。

・メニューに多言語表記がなく、内容が分からなかった

・英語や母国語を話せる店員がいなかった

・多言語表記がなく、使用している食材が分からなかった

・店頭に多言語表記によるメニューや写真、食品サンプルがなく、 外観だけではどのような種類の飲食店か分からなかった

・メニューに写真がなく、内容が分からなかった

・多言語表記がなく、調味料の種類が分からなかった

これらの対応策として、メニューの英語・中国語などの併記や、料理の写真、価格を大きく載せることなどが挙げられます。また、メニュー名も、「海の幸山盛りの」などと曖昧にするのではなく、「マグロとサーモンとスズキ」などのように具体的に記述しましょう。

2.店内の雰囲気づくりを大切に

店内の雰囲気づくりも大切です。例えば、和食店であれば、ホールスタッフに着物を着させたり、内装を和風に統一したりすることで訪日外国人観光客が日本を感じられる雰囲気づくりを心掛けましょう。また、食材を自分で釣るなど食事を含めたエンターテインメントとして演出を凝らす工夫も大切です。

3.重要な「無料Wi-Fiスポット」

訪日外国人観光客は、自分のスマートフォンなどで観光情報を検索したり、FacebookなどのSNSへ旅行の様子をアップロードするなど、頻繁にインターネットを利用します。そのため、無料でインターネットへ接続できるWi-Fiアクセスポイントは、訪日外国人観光客にとって重要な設備です。訪日外国人観光客にとっては店選びの必須条件ともされるので、導入を検討してみましょう。

 

 

筆者:日本情報マート
経営者の意思決定に役立つ情報を発信。金融機関にも提供。
また年間200件を超える市場調査も実施。
http://www.jim.jp/