カルチャー

サントリーグループが使用済みプラ再資源化技術開発を支援 業界を超えた12社の共同出資で新会社誕生

アールプラスジャパン設立記者会見の登壇者たち。前列中央がサントリーホールディングスの新浪剛史社長
アールプラスジャパン設立記者会見の登壇者たち。前列中央がサントリーホールディングスの新浪剛史社長

 持続可能な社会の実現に向けて、プラスチック課題の解決が急務だ。サントリーMONOZUKURIエキスパート(東京)は、使用済みプラスチックの再資源化事業に取り組む共同出資会社「アールプラスジャパン」(東京)を設立し、6月から事業がスタートした。発足時に出資したのは、東洋紡、レンゴー、東洋製罐グループホールディングス、J&T環境、アサヒグループホールディングス、岩谷産業、大日本印刷、凸版印刷、フジシール、北海製罐、吉野工業所の12社。

 サントリーグループは、「人と自然と響きあう」という企業理念に基づくサステナビリティ(持続可能性)経営を推進しており、2019年5月には、「プラスチック基本方針」を策定。2030年までにグローバルで使用するすべてのペットボトルに、リサイクル素材または植物由来素材のみを使用し、化石由来原料の新規使用をゼロにすることで、100%サステナブル化を目指している。2012年からは、米国バイオ化学ベンチャー企業・アネロテック社と、植物由来原料100%使用ペットボトルの共同開発に取り組んでいる。この開発の中で、環境負荷の少ない効率的な使用済みプラスチックの再資源化技術の開発可能性を見出し、この技術を確立することを支援する会社として「アールプラスジャパン」を設立した。

アールプラスジャパンの横井恒彦社長
アールプラスジャパンの横井恒彦社長

 プラスチックは、「軽くて丈夫」「保存できる」「持ち運べる」など、特に飲食業界にとっては容器として使う際のメリットが多い。一方で、使用後の扱いや再資源化の課題も大きい。ペットボトル以外のプラスチックは、現在国内では多くが燃焼(焼却時に発生する熱を回収し、発電や熱供給に活用する熱利用を含む)されていると言われている。アールプラスジャパンが確立を目指して支援していく技術は、ペットボトルを含むプラスチックを、化学反応により組成変換して原料(ベンゼン・トルエン・キシレン・エチレン・プロピレンなど)に戻した後にリサイクルする「ケミカルリサイクル」の技術。従来の油化工程を経るケミカルリサイクルよりも少ない工程で処理でき、CO2排出量やエネルギー必要量の抑制、より多くの使用済みプラスチックを効率的に再生利用することが期待できるという。

 現在、自治体の役割となっている使用済みプラスチックの回収・選別をどのように担っていくかなどの課題もあるが、モノマー製造、ポリマー製造、包装容器製造、商社、飲料メーカーなど業界を超えた連携により、2027年の実用化を目指す。技術確立に向け、今後も広く出資を募る予定で、現在、住友化学なども出資への検討を進めているという。

 サントリーホールディングスの新浪剛史社長は、「プラスチック問題、海洋汚染は、先送りのできない世界的な課題」と指摘。アールプラスジャパンの横井恒彦社長は、「日本から新しい解決策をしっかり示し、この動きを大きなうねりにしていきたい。プラスチックを有効な資源にしていきたい」と話した。