超大作『非常宣言』は完全復活ののろし 話題作が続々公開の韓国映画をチェック！

　日韓関係の悪化とコロナの影響でしばらく減っていた日本での韓国映画の公開が、ようやく元に戻りつつある。しかも新年早々に公開される『非常宣言』は、ソン・ガンホ、イ・ビョンホン、チョン・ドヨンほか韓国を代表する豪華スターが一堂に会した超大作だけに、完全復活を印象付ける。そこで、この冬日本で見られる新作を中心に韓国映画にスポットを当ててみたい。

映画先進国＝韓国

非常宣言　（C）2022 SHOWBOX AND MAGNUM9 ALL RIGHTS RESERVED.

　サッカーのワールドカップで、韓国は日本と同じベスト16に入ったものの「日本に差をつけられている」という韓国代表選手の発言などが報じられたが、映画界に関していえば、全く逆。日本は韓国に大きく水をあけられている。韓国は今や映画先進国なのだ。

　日本サッカー協会が20年をかけて基盤強化に取り組んできたように、韓国では映画を輸出の目玉にすべく政府主導で盛り上げてきた。もちろん国内の市場規模だけでまかなえる日本とは事情が異なるとはいえ、その成果が実を結び、隆盛を誇る現状はうらやましい限りである。

　では、政府の主導とは、どういうことだろうか。韓国には、フランスのCNCを見習って作られた「韓国映画振興委員会（KOFIC）」が、国家行政機関の中にある。財源は税金ではなく、映画チケット代の３％が映画発展基金として吸い上げられる仕組みを利用して運営されている。

　このKOFICが、興行成績に応じて配当金を決める映画ファンドによって製作を支援するばかりか、人材の育成や海外作品のロケーション誘致、さらには撮影現場における労働環境の改善やハラスメント対策なども行っているのだ。

　また、韓国では国産映画の一定期間の上映が、スクリーンクォーター制で義務付けられている。

　そして、それ以上に大きいのが、釜山国際映画祭の存在。東京国際映画祭より後発であるにもかかわらず、アジアきっての映画祭として知られ、とりわけ作り手たちの交流の場として重要な役割を担っている。

　実際、『ベイビー・ブローカー』の是枝裕和や行定勲、石井裕也、入江悠といった日本の一流の監督たちが韓国映画を撮るきっかけとなった。昨年度の賞レースをにぎわした『ドライブ・マイ・カー』もコロナがなければ韓国で撮影されるはずだった。

　要するに、韓国映画界は基盤がしっかりしていて、エリートが集まるため、人材も豊富。何より、海外で見られることも意識して映画を作っているのだ。しかも、日本に輸入される時点で厳選されるので、面白くないわけがない。では、ここからは、間もなく日本公開される作品を具体的に見ていきたい。

 

（次ページ）
注目の新作がめじろ押し！