企画宣伝会社のドリームホールディングス(福岡市)はこのほど、簡易トイレキット「sonae 備絵(そなえ)」を発売した。災害時に断水して水洗トイレが使えない場合の防災用品。「sonae 備絵」の公式サイトで販売している。
備絵は、排せつ物を固める凝固剤や袋、ウエットティッシュの3点セットで構成。1人世帯で約6日間の水洗トイレ使用禁止期間をしのげる30回使用分を納める。リビングやトイレなどの壁に飾れる絵画の額縁内に収納されている。
備絵は、熊本地震(2016年)や九州北部豪雨(17年)の被災者が企画したという。企画した被災者は「トイレに行きたくなったとき、公園などの公衆トイレや仮設トイレなどで用を足せばいいかなどと考えていましたが、大きな間違い」「自宅に取り残された家族は丸1日トイレを我慢せざるを得ず、不安や恐怖、さらに生理現象を我慢しなければならないことで大きなストレスを感じた」などと簡易トイレの必要性を強調している。
備絵は3万3000円から販売。売り上げの一部を使い、全国の幼稚園・保育園に備絵を寄贈する予定だという。
ドリームホールディングスが、国連制定の「世界トイレデー」(11月19日)に合わせて実施した、男女1000人(20~60代)を対象とする「災害時の簡易トイレ」に関するアンケートでは、災害時に水洗トイレが使えなくなった際に必要となる簡易トイレを用意していない人は回答者の8割弱(77.1%)に上った。
災害時は断水が発生して水洗トイレ用の水を確保できない事態になることも多く、一部の自治体は「簡易トイレ」を配布するなどして、災害時のトイレ確保の必要性を啓発している。災害時に水洗トイレが使えないと、被災者はトイレの回数を減らすために水分摂取を控える傾向があり、脱水症や熱中症になる「二次被害」も懸念されている、という。