風邪の症状があったとき、最初に「AIに相談する」は3割 塩野義製薬が意識調査の結果を発表

　

　塩野義製薬（大阪市）は、夏の感染症に関する意識調査を実施し、結果を発表した。

　調査は、夏季に流行する感染症に対する意識や対策の実態を把握することを目的に、７月10日から12日にかけてインターネットで行った。調査対象は、生活者調査として20〜60代の男女1万人と、1年以内に風邪の症状を感じたときに人工知能（AI）に相談したことがあると答えた20～60代の男女1000人、医師調査として、一般病院と医院・診療所・クリニックで治療に当たる医師100人。

　生活者1万人にAIの利用頻度を尋ねたところ、14.1％が「ほぼ毎日」、17.6％が「週に数回」、11.0％が「月に数回」と答え、全体の42.7％が月に1回以上、AIを利用していた。その42.7％（4268人）の人に対し、過去1年以内に相談した内容を複数回答で聞いたところ「勉強や仕事の補助として、調べものやわからないことなどについての問い合わせ」（71.8％）に次いで「体調不良時の自身の症状や対応策に関する相談」（46.7％）と答えた。

　一方、「1年以内に風邪の症状を感じたときに人工知能（AI）に相談したことがある」と答えた1000人に、風邪の症状を感じたときに最初に取る行動は何かと質問した結果、「AIに相談する」（31.5％）が最も多く、「熱を測る」（22.3％）、「市販薬を服用する」（15.７％）が続いた。相談相手として、AIより医師の方が信頼できるかを問うと「そう思う」（29.9％）と「ややそう思う」（40.3％）と答えた。AIに相談する目的を複数回答で尋ねると「自宅での対処法を知りたい」（37.2％）、「どんな疾患の可能性があるか知りたい」（34.5％）、「相談して安心したい、不安を軽減したい」（31.5％）が上位を占めた。

　医師調査では、AIによる医療機関受診に及ぼす影響を複数回答で質問した。その結果、「自分の状態をAIの情報をもとに自己判断する人がいる」（58.8％）、「患者はAIで調べた内容を医師へ伝えている」（48.5％）と懸念する声が多かったが、「患者の疾患や治療などに対する理解が向上する」（26.5％）、「医師等医療者と患者のコミュニケーションが円滑になる」（20.6％）と肯定的に捉える声も一定数あった。

　調査を監修した王子神谷内科外科クリニックの伊藤博道院長は「一般的な生成AIは、医療の専門家による診察や検査に代わるものではなく、提供される情報には限界があり、また、その責任をAIは負ってくれない」と警鐘を鳴らした上で「医師は、症状だけでなく、診察や検査で得られる多くの情報を総合して診断している。生活者の皆さんには、AIを参考情報として上手に活用しつつ、気になる症状がある場合は、早めに医療機関への相談を検討してほしい」と呼び掛けた。