物価上昇対策に副業を挙げた会社員の割合は？ 物価上昇と働き方アンケート

　2025年は昨年に続き、物価高に直面する1年だった。生活防衛に走る消費者が多いが、そうした中、会社員で副業を物価上昇対策として位置づける人もいる。そこで、フリー（東京）は、副業を実施していない会社員と副業を実施している会社員を対象とした物価上昇と働き方に関するアンケート調査を実施した。

　調査対象は全国の20〜60代男女1232人で、その内訳は副業をしていない会社員が725人、副業を実施している会社員が507人。調査は11月25日〜12月3日の期間に行った。

　回答者全員に物価上昇を日常生活で感じているかについて聞くと、77.5%が「感じる」と回答、「変わらない」は14.3%、「感じない」が8.2%で、8割近くが物価上昇の影響を認識している。さらに、将来の物価上昇や生活費に対応できるかについて質問すると、77.1%が「不安」と回答していた。物価上昇の実感だけでなく、自身のキャリア継続に対する危機感を抱く人が多い。

　物価上昇への対策として、今後特に関心のある取り組みを尋ねたところ、副業をしていない会社員の間では「ポイ活」（43.0％）や「節約」（41.5％）、「投資による資産形成」（33.9％）を挙げる回答が多かった。

　一方、すでに副業を行っている会社員では、「副業」（58.4％）が最も高く、未実施層（23.3％）を大きく上回った。続いて「ポイ活」（47.7％）、「投資による資産形成」（47.5％）が多く、物価上昇に対し積極的な対策に取り組む姿勢がうかがえる。

　副業を実施していない会社員にこれまで副業を実施しなかった理由で、最も多かったのは「副業をする時間の余裕がない」「知見やスキルが不足していると思うから」が26.3%の同率トップで並んだ。

　他方、現在行っている副業の業務内容を具体的に聞いたところ、「プライベートの趣味や特技を生かしたサービス提供」「スキマバイト」、「会社員での知見を生かしたサービス提供、コンサルティング」などが多い。