住友ゴム、RFID搭載市販タイヤを発売　走行履歴などデータ取得で安全性改善、再利用促進へ

　住友ゴム工業（神戸市）はこのほど、個体識別が可能となるRFID（Radio Frequency Identification）を搭載したタイヤを2023年10月から発売すると発表した。対象商品は、EV路線バス向けのダンロップ・イーエナセーブSP148と、タクシー用のダンロップ・オールシーズンマックスAS1 for タクシー。

　RFIDとは、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を使って非接触で読み書きできる技術。同社は2023年1月、RFIDを活用したタイヤのトレーサビリティー（製品個々の生産者、原材料、生産過程などを追跡可能にすること）の業界標準を策定する国際団体「GDSO」に加盟し、その後、RFIDを量産タイヤに搭載するにあたって課題だったタイヤそのものの性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、今回の発売に至ったという。同社によると、市販タイヤへのRFID搭載は国内メーカーでは初。

　RFID 搭載によって、製造･販売･使用などさまざまな点で個々のタイヤデータが取得可能になり、使用状況や走行履歴などを分析し安全性や作業効率を改善したり、タイヤの再利用の回数を向上させて材料リサイクルの促進につなげたりすることも期待できる。

　同社は2023年3月、タイヤ事業における独自の循環型経済構想｢TOWANOWA（トワノワ＝永久（とわ）の輪)｣を策定しており、「さらに安全で高機能なタイヤの開発やソリューションサービスの拡充を通し、新たな価値を提供していく」としている。