龍谷大が「グリーン・コレクティブ・インパクト構想」発表 「環境サステナビリティ学部」「情報学部」新設で環境課題を解決

（左から）岸本副学長、深尾副学長、安藤学長、小椋東近江市長、サントリーHD（株）北村氏、三木教授

　龍谷大学（京都市）は、大津市の「瀬田キャンパス」を拠点に環境課題の解決に取り組む「グリーン・コレクティブ・インパクト構想」を発表した。

　構想は、瀬田キャンパスに2027年4月、「環境サステナビリティ学部」と「情報学部」を新設することをきっかけに、環境課題に取り組む企業や自治体と連携し、課題に共に向き合いながら、実践的な人材育成や研究活動を展開するのが柱となっている。

　環境サステナビリティ学部にはサントリーホールディングス（大阪市）のサステナビリティ経営推進本部シニアアドバイザーの北村暢康氏を、情報学部にはSympaFit（東京）代表取締役の加治佐平氏をそれぞれ教授として招く。

　龍谷大は、滋賀銀行（大津市）、東近江市三方よし基金（滋賀県東近江市）と連携し、自然の状態をデータとして評価する「生物多様性保全総合指数（BCCI）」を開発した実績があり、今後はこの指数の活用を検討する、としている。

　また、東近江市と連携して「東近江市森の文化博物館基本計画（仮称）」を進めており、構想の一環として、鈴鹿山脈や愛知川流域の自然環境で研究活動や人材育成を推進する、としている。

　龍谷大の安藤徹学長は「龍谷大学はこれまでも、仏教の精神とSDGsを結びつけた取り組みを進めてきた。瀬田キャンパスを拠点に、持続可能な社会の実現に貢献する人材の育成と研究を推進していく」と話している。