新型コロナ禍で在宅レジャーの参加人口が上位　日本生産性本部が「レジャー白書2022」発行

　公益財団法人日本生産性本部（東京都千代田区）の余暇創研はこのほど、2021年の余暇活動状況についてまとめた「レジャー白書2022」を発行した。新型コロナウイルスの影響が続いた21年は、動画鑑賞や読書など在宅レジャーの参加人口が上位となる一方、観光やドライブといった遠方への移動を伴う余暇が減少したのが特徴だ。

　レジャー白書は、1977年の創刊以来通算46号目で、個人を対象に2022年1～2月にインターネットを通じて実施。全国の15～79歳男女、3211人から有効回答を得た。

　2021年の余暇関連市場規模は、前年比1.0％増の55兆7600億円。余暇活動の参加人口は、「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」（3700万人）が初の首位となったほか、「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」「音楽鑑賞（配信、CD、レコード、テープ、FMなど）」といった在宅レジャーが上位となった。2019年まで首位だった「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」は6位へ順位を下げた。

　市場の動向については、「スポーツ部門」がフィットネスクラブ、ゴルフ場、ゴルフ練習場が拡大したことなどから前年比10.7%増。「趣味・創作部門」は、動画配信、音楽配信などが続伸し、前年比2.7%増だった。「娯楽部門」（前年比0.1%減）は、公営競技（中央競馬、地方競馬、競輪、ボートレース、オートレース）、スポーツ振興くじが大きく伸長した一方、喫茶店・酒場・バーなど、カラオケボックス（ルーム）は大きく低下し、明暗を分けた。「観光・行楽部門」（前年比0.4%増）は、遊園地・レジャーランド、ホテルがやや復調したものの、旅行業、航空、バス、鉄道は打撃が大きかった。「レジャー白書2022」は書店などで購入できる。7700円。