木造建築を街に増やし、森林効果で脱炭素を推進　三井ホームの木造SDGs戦略「MOCX GREEN PROJECT」スタート

　三井ホーム(東京)は、森林と同じように炭素を建物内に長期固定することができる「脱炭素戦略木造建築」を展開している。例えば同社が建築した木造マンション「MOCXION INAGI(モクシオン稲城)」(総面積3738.30平方メートル）では、スギの木約3000本分の炭素を固定している。同社は、居住地域において木造建築を増やす取り組みを通じ、まるで森林であるかのように大気中の炭素が街に固定されることを目指し、7月28日から木造SDGs プロジェクト「MOCX GREEN PROJECT（モクスグリーンプロジェクト）」をスタートした。木造建築による炭素固定を通じた社会貢献を可視化する活動をはじめ、これまでも積極的に進めていた使用木材の国産化、中大規模建築物の木造化をさらに推進していく。

　同プロジェクトの柱は3つ。まず、「木造建築による炭素固定量を可視化する取り組み」。林野庁の「建築物に利用した木材に係る炭素貯蔵量の表示に関するガイドライン」に基づき、三井ホームがこれまで手掛けた木造建築における炭素固定量を推定。今後は、出荷ベースでの木材使用量に基づいて、より正確な炭素固定量を算出し、随時発信していく。今後、客単位(各棟)での炭素固定量を算出・提示していくことも視野に入れ、脱炭素化がより一層“自分ゴト化”されていく社会を目指す。

　2つ目は「国産材利用推進によるサプライチェーン全体での社会貢献の取り組み」。今後国産材の積極活用を推進していくために、2022年には北海道との建築物木材利用促進協定を締結し国産化を加速したのに続き、その他のエリアにもバランスよく全国各地からの木材調達を行っていく。

　3つ目は「木造技術革新により中大規模建築物の木造化を推進する取り組み」。同社が手がける脱炭素社会に向けたサステナブル木造マンション「MOCXION（モクシオン）」など、これまで磨いてきた木造技術を生かし、中大規模建築物を中心に木造化を推進し、大幅なCO²削減を目指す。

　また今回のプロジェクト発足を機に、2023年3月末時点で、同社が創業以来手掛けてきた木造建築の炭素固定量が推定383万トン(383万1457トン）に達したことを発表した。これは東京ドームの延べ面積約2162個分(スギの木の758万本分）の森林が固定する炭素量に相当する。

　木造建築にはさまざまなメリットがある。まず「木」が長期間炭素を固定化すること。木は成長過程でCO²を吸収し、伐採後も炭素を固定化し続けるため、木造建築は長期間炭素を大気に戻さず、伐採地に植林されることでCO²吸収力が回復し、地球温暖化防止に貢献する。また、木は適切な森林管理によって持続的に再生産が可能な資源であること。さらに、建築時のCO²排出量削減や、断熱性が高い素材として快適な暮らしにも貢献する。