価格が安ければ買う？ 高くなっても食べたい？ 魚に関する調査

　乱獲の影響か、温暖化など気候変動の影響か──年々、魚を取り巻く環境は大きく変わっており、日本の毎年の漁獲量が減っている。魚に対しての需要が減っているのではなく、とにかく取れなくなっているのだ。そのため、魚の価格も上がりつつあるなど食生活、家計に影響を及ぼすようになっている。

　そうした中、CCCマーケティング（東京）は4月26日～5月9日の期間に、全国の16～79歳男女T会員2,670人を対象に「魚に関する調査」を実施した。

　まず、魚を食べる頻度を調査すると、週に1日以上魚を食べる人の割合は81.0％となり、中でも週2～3日食べる人は41.4％と4割以上に及ぶなど、魚を頻繁に食べている人が多い。そうなると、価格が上昇した場合の影響が気になるところだ。

　実際、消費者の魚の価格に対する見方はシビアで、水産加工品に関して「安ければ買う・注文する」の回答が「高くなっても食べたい」を上回るものが目立っている。高くなっても食べたいもの「マグロ」「サケ」「刺身」「すし」──中でも、「刺身」「すし」は「高くなっても食べたい」と回答する人の割合が3割以上と突出しているが、一般的な水産品に関しては高くなると魚を避けるようになるのではと心配させる調査結果だ。

　一方、価格上昇の原因の1つでもある「水産資源の減少」については、これについて問題意識を持っている人は、およそ3人に1人の割合。男性の16〜19歳・60代・70代に問題意識を持っている人が多い一方、女性の20代・30代では、その割合が少ない傾向にあることが示された。